2018年1月に電子カルテを導入した東京慈恵会医科大附属病院（本院）。12年1月、葛飾医療センターへの導入を皮切りに、慈恵医大附属4病院すべてが電子カルテ化された。これによって、グループ病院間で診療情報の連携と患者情報の共有が可能な段階に来たという。本院では、20年1月に外来棟などを新築オープンするタイミングで、ICT化をより進める考えだ。同院のICTの現状について、医療情報室室長の川井真准教授に話を聞いた。【齋藤栄子】

　慈恵医大附属病院には、本院（東京都港区）と葛飾医療センター（葛飾区）、第三病院（狛江市）、柏病院（千葉県柏市）の4病院と晴海トリトンクリニック（東京都中央区）がある。12年1月の葛飾医療センターを皮切りに、他の慈恵医大附属病院でも順次、電子カルテの導入を進めてきた。

　本院は、1971年に医療会計請求の医事システムを導入したのがIT化の始まりで、98年に臨床検査システムを、2005年にレセプト電算を開始し、07年にはオーダーシステムと医療用画像管理システムを導入した。今回導入した電子カルテは、これらシステムの核となり、オーダーを入力すれば中央検査部門、放射線部門など、各部門のサーバーへ情報が届き、検査結果などのデータも電子カルテから見に行くことができる。

　情報の盗難防止策として、電子カルテ情報を見るパソコン本体には外部からは一切アクセスできない。患者番号にひも付いたデータを呼んで閲覧し、所見や診断情報などを入力・コピーし、内容を確定して保存すると診療録として記録される。

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