【株式会社 医療経営研究所　薬剤師　山内一也】

　2018年度調剤報酬改定の目玉は何と言っても、地域支援体制加算と服用薬剤調整支援料でしょう。地域支援体制加算は地域医療に貢献している薬局を評価し、服用薬剤調整支援料は減薬への貢献を評価します。
　地域支援体制加算を算定するには、服用薬剤調整支援料の算定実績が必要です。つまり、服用薬剤調整支援料は地域医療への貢献の一つとして位置づけられています。この2つは新設の点数で、今後さらに詳細が明らかになってくるでしょうが、今回は服用薬剤調整支援料を紐解いてみます。

　服用薬剤調整支援料は、一言でまとめると「6種類以上の内服薬を服用している患者さんについて、薬剤師が処方医に減薬を提案し、合計で2種類以上の薬を削減する」となります。

服用薬剤調整支援料の要件　クリックで拡大

厚生労働省　2018年度調剤報酬改定資料より

　各地で調剤報酬改定セミナーを行う中で、「服用薬剤調整支援料は算定が難しい」といった率直なご意見と共に、「どうすれば算定ができるのか」という質問をよく頂きます。今回は私なりの考えをお伝えします。

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