昨年春の診療報酬改定に伴い、急性期の大規模病院を中心に診療単価が伸びる一方、材料費などの費用が膨らんだ結果、赤字の病院の割合は増えたことが、日本病院会（日病）が改定後に行った調査で分かった。担当した日病の「診療報酬・病院経営検討委員会」の永易卓委員（病院経営管理士会会長）は、「これまで500床を超える病院の経営は安定していたが、ここ数年、赤字に転落する傾向が強くなっている」と話す。【敦賀陽平】

　日病では毎年、会員病院の6月単月の診療収益や延べ患者数などを集計し、前年同月からの収益の変化などを調べている。今回の調査は昨年7－9月、会員2460病院を対象に実施。有効回答を得た730病院のうち、昨年度からDPC対象病院となった病院などを除いた703病院の収益について分析した。

　703病院を病床区分別で見ると、「一般」が75.8％を占め、開設主体別では、「自治体」（29.3％）が最も多く、以下は「医療法人」（27.3％）、「その他公的」（23.2％）などの順。一般の病床規模は、「500床以上」（26.3％）がトップで、次いで「300－399床」（20.6％）、「100－199床」（17.3％）などと続いた。

　一病院当たりの診療収益を調べたところ、入院と外来で共に増益だった病院は全体の57.6％を占め、前回に比べて2.32ポイント上昇。増益の割合は、病床規模が大きいほど高くなり、「500床以上」では7割を超えた。病床区分別では、「一般」が前回から2.54ポイント増える一方、「療養・ケアミックス」では0.02ポイント減少した。

　また、入院患者一人当たりの一日の診療収入（単価）が高くなった病院は全体の61.2％に上り、前回から1.85ポイント増えた。一方、外来の単価が上昇した病院の割合は70.1％（前年比4.00ポイント増）に達し、入院と外来いずれも、病床規模が大きくなるにつれて、単価が上がった病院の割合が増えた。

■経常損益、赤字病院は4ポイント増
　損益の設問に回答した635病院の経常損益を見ると、今回の調査で「赤字」と回答した病院は58.3％（同4.0ポイント増）に上り、「減益」の病院は全体の56.5％を占めた。また、医業損益が「赤字」だった病院は全体の65.8％（同3.4ポイント増）で、57.8％の病院が「減益」だった＝グラフ＝。

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