2018年度からの次期医療計画に向けて、CT（コンピューター断層撮影）やMRI（磁気共鳴画像）装置の配置をめぐる議論が活発化している。同計画に盛り込むべき内容などを議題とする厚生労働省の検討会に、同省がCTなどのあり方を課題として示したためで、医療界からは“計画配置”をけん制する声も上がっている。【佐藤貴彦】

　医療計画は、良質かつ適切な医療を効率的に提供する体制を確保するために都道府県が定めるもの。同計画に盛り込むべき内容などは、厚労省が告示や通知で示している。次期計画に向けては、同省の「医療計画の見直し等に関する検討会」（座長＝遠藤久夫・学習院大経済学部教授）が今年5月、通知の改正を見据えて議論をスタートさせた。

　同月の会合で厚労省は、論点の一例に、「より効率的な医療提供体制の構築」に向けた「CTやMRIといった医療機器等の医療資源のあり方」を提示。また今月15日の会合でも、「医療機器の配置のあり方」をテーマとして取り上げている。

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