DPCマネジメント研究会（代表理事＝真野俊樹・多摩大医療・介護ソリューション研究所教授）の第21回学術大会がこのほど、東京都内で開催された。診療報酬調査専門組織・DPC評価分科会の座長を務める東邦大医学部医療政策・渉外部門の小山信彌特任教授が「2016年度診療報酬改定とDPC」をテーマに講演した。小山特任教授はこの中で、16年度改定に伴い、暫定調整係数の激変緩和対象の病院が「3ケタを大きく超える」ようであれば、評価方法を再考する必要があると述べた。【大戸豊】

　14年度診療報酬改定では、暫定調整係数が50％に削減され、激変緩和の対象病院が135病院になり、12年度の激変緩和対象が42病院だったのと比べ、3倍以上に増えた。厚生労働省のシミュレーションでは、16年度改定で暫定調整係数が25％まで削減されると、216病院が激変緩和の対象になると見込まれるほか、18年度には対象が364病院まで広がると予想している。
　ただし18年度には暫定調整係数が消失し、激変緩和措置は実施できないため、小山特任教授はDPC評価分科会で、「現在の評価の方法が果たして良いのかが、最も大きな命題になっている」と述べた。

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