全国で分娩を取り扱う病院や有床の診療所・助産所のうち、約9割の施設で新生児蘇生法講習会を修了した認定者が在籍する一方、在籍施設の2割超で認定者が常時対応できる体制が整っていないことが、厚生労働省の調査で分かった。蘇生処置を必要とした急変事例も一定数あったことから、蘇生に精通した医療従事者の育成や施設の環境整備が求められそうだ。【新井哉】


　新生児の蘇生をめぐっては、分娩施設の医師や助産師が蘇生法や対応方法を知らず、重篤な状態となった新生児が大学病院や周産期医療センターなどに搬送されるケースが少なくない。また、助産師の中には「助産師会を脱退し、状況が...