2014年度の診療報酬改定から1年半近くが過ぎました。昨年秋には、「亜急性期入院医療管理料」の経過措置が終わり、改定の目玉となった「地域包括ケア病棟」の運用も本格化しています。あの改定で、医療機関はどのような決断を下したのか。そして次の改定に向け、どのような構想を描いているのか―。医療機関の今を取材しました。
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　14年度改定では、「重症度、医療・看護必要度」（以下、看護必要度）の導入や特定除外制度の廃止など、一般病棟7対1入院基本料の施設基準が厳格化された。看護配置を10対1に下げるか、あるいは地域包括ケア病棟への転換を模索すべきか―。改定後、多くの病院がこの難題に直面する中、東京都八王子市の「仁和会総合病院」は7対1を堅持する道を選んだ。病院側の思惑とは―。【敦賀陽平】

　仁和会総合病院は、一般病床の7対1が86床、療養病床が医療型36床、介護型35床のケアミックス病院。年間の手術件数は約1000件で、人工関節や脊椎疾患といった整形外科の手術がおよそ8割を占める。



おさらい14年度診療報酬改定／急性期編－7対1厳格化の衝撃！
おさらい14年度診療報酬改定／回復期編－最大の目玉、地域包括ケア病棟

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