2016年度の診療報酬改定に向け、中央社会保険医療協議会（中医協）で入院医療をめぐる議論が始まった。回復期リハビリテーション病棟協会の宮井一郎会長はこのほどキャリアブレインのインタビューに応じ、14年度改定で新設された回リハ病棟入院料の体制強化加算について、退院後の患者とかかわりが持てるよう、施設基準を「専従医2人以上」に改めることが望ましいとの考えを示した。主なやりとりは以下の通り。【聞き手・敦賀陽平】

―14年度改定における回リハ病棟の診療報酬の見直しをどう評価していますか。
　やはり一番の目玉は体制強化加算。回リハ病棟の医師はもともと専従だったが、敷居を下げるため、08年度改定で専任になった経緯がある。それを再び「専従」として評価することになった。

　また、回リハ病棟入院料1では、「社会福祉士等1人」の専任配置が義務付けられているが、今回の加算の施設基準では社会福祉士の配置が専従となった。社会福祉士が医療の中にしっかりと位置付けられたのは画期的なことだ。

　当初、15％ぐらいの回リハ病棟が体制強化加算を算定すると予想していたが、実際は23％強がこの加算を取っている。専従の医師や社会福祉士が、しっかりと機能しているかどうか検証することが重要だ。

　回リハ病棟入院料1の中で、休日リハ提供体制加算が包括評価されたのは当然の流れだと思う。休日加算は回リハ病棟全体の底上げにもつながった。実際、9割ぐらいの回リハ病棟が365日体制で動いている。いずれ体制強化加算も包括化に向かっていくだろう。

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