大塚ホールディングスが13日発表した2014年12月期連結決算(4―12月)によると、国内の医療関連事業の売上高は、前年の同じ期間と比べ3.5%減の2737億円となった。消費税増税や薬価改定の影響により、主力の抗精神病薬エビリファイの売り上げが不調だったほか、抗血小板剤プレタールが大幅に落ち込んだことなどが減収の要因。【松村秀士】
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