政府の積極的なジェネリック（後発）医薬品の使用促進策によって、ジェネリック医薬品の調剤の割合が高まっている。沢井製薬が実施し、このほど公表した医療関係者へのアンケート調査の結果でもそれが示されたが、同時に、患者、医師、薬剤師の3者間で意識の食い違いも浮き彫りになった。【室谷哲毅】

　調査は、沢井が毎年行っているもので、今回は2014年10月24－26日に実施した。対象を患者、医師、薬剤師に分けて質問。回答者数は患者400人、医師、薬剤師が各450人。

　患者への「これまでに、医師や薬剤師に対して『ジェネリック医薬品を処方・調剤してほしい』と希望したことはありますか」との質問に対しては、「希望したことがあり、処方・調剤してもらったことがある」が50.5％に上り、13年調査よりも6.1ポイント増加したことが分かった。さらに「希望したことはないが、医師・薬剤師から薦められ、処方・調剤された」は24.0％で3.2ポイント増だった。

　厚生労働省は、昨年の診療報酬改定でDPC病院の診療報酬の「機能評価係数Ⅱ」に後発医薬品指数を組み込むなど、ジェネリック医薬品使用拡大の仕掛けを施した。このため、DPC病院などではジェネリック薬の処方の割合が急速に高まってきている。アンケートの結果は、患者のジェネリック薬に対する認識が広がっているとともに、病院側の姿勢の変化を示していると言えそうだ。

■“委ねる”トライアングル

　しかし、ジェネリック薬使用の判断についての質問では、3者の間でそれぞれ意識のすれ違いが垣間見える。

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