平均在院日数を短くしても、その分新たな患者を確保しなければ、病床稼働率が下がるというジレンマを抱える急性期病院は少なくない。地域包括ケア病棟は、病床稼働率の低下に歯止めを掛ける一つの方法かもしれない。3回目は古河赤十字病院の取り組みを紹介する。【大戸豊】

　茨城県の南西部にある古河市は、都心からJRで80分ほどにある人口14.5万人の都市だ。古河赤十字病院は60年ほど前に開設され、以来地域の急性期医療を担ってきた。古河・坂東保健医療圏には三次救急を担う茨城西南医療センター病院などがあるが、近藤泰雄副院長は「急性期の激戦区であり、病床稼働率を上げるのが困難だった」と話す。
　古河赤十字病院では、手術を行い、急性期を過ぎた患者の転院に困ることはあまりなかった。近隣にリハビリ病院や介護老人保健施設などがそろい、スムーズな転院が可能だったため、平均在院日数も15日を維持してきた。ただ、医療資源に恵まれた地域であることが、一方で病床稼働率を下げる一因にもなっていた。
　近藤氏は「普段であれば夏以降は収入も上向くが、昨年はベッドを埋めるのが難しく、地域包括ケア病棟の導入を決めた」と話す。昨年9月にプロジェクトチームを発足させ、7対1入院基本料を取得していた4病棟のうち、1病棟（50床）を切り替えて11月1日に新病棟は稼働した。

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