災害発生時、医療機器は満足に動かず、検査もままならない。さらに患者の常備薬の把握も困難になるため、「生活の場が主戦場」の地域の開業医の重要性は高まる。日ごろから地域を守り、阪神大震災で被災者の支援に当たったかかりつけ医の言葉から、あす起こるかも知れない災害に対する診療所の心構えを考える。【真田悠司】

　「被災地の医療と救急医療は全く違うことを認識しておく必要がある」－。神戸市東灘区で20年以上、外科の開業医を続け阪神大震災で被災者の診療に当たった、兵庫県医師会会長の川島龍一さんはこう訴えた。

　震災当時、重症患者の救命率は、神戸市内よりも大阪府に搬送された患者の方が高かった。医療機器などが整った状態に比べ、被災地の医療ではインフラも途絶え、基本的な医療の提供さえ困難になるからだ。

　兵庫県内で透析専門のクリニックなどを経営する坂井瑠実さんは、震災当時院長だった住吉川病院（神戸市）での苦い経験を忘れない。

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