うつや適応障害といった従業員の「心の病」が増加している民間企業の約6割が、職場でのコミュニケーションの機会が減ったと感じていることが、企業の経営支援などを行う日本生産性本部メンタル・ヘルス研究所の調査結果で分かった。同研究所は、「（心の病を抱えた人を）チームから孤立させずに組織への所属感を確保し、組織内の垣根を越えたコミュニケーションを広げることが重要」と指摘している。【松村秀士】

　調査は、民間企業のメンタルヘルスに関する取り組み実態を分析するため、株式市場に上場する企業を対象に2年ごとに実施。今回は、6月から8月にかけて行い、250社から回答を得た。

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