地域包括ケア病棟協会（仲井培雄会長）はこのほど、地域包括ケア病棟を開設する病院を対象に看護実践講座を開催した。講座では、患者のADL（日常生活動作）を維持・向上するためにリハビリテーション提供などが強調された。会場からは、夜勤体制などについての質問や、「重症度、医療・看護必要度」の要件などを満たせるのかといった声が寄せられた。【大戸豊】

　地域包括ケア病棟は2014年度診療報酬改定の目玉として設定され、急性期を過ぎた後に引き続き入院が必要な「ポストアキュート」だけでなく、在宅や介護施設などで急性増悪した状態である「サブアキュート」からも患者の受け皿になることが期待されている。
　施設要件では、「重症度、医療・看護必要度A項目1点以上の患者が10％以上」が示されたほか、病棟に専従のセラピストを1人以上配置することや、リハビリテーションを提供する患者について、1日平均2単位以上提供していることが示されている。

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