適切な診療を行うことで致死率を減らすことができる―。約70年ぶりに国内での感染が疑われるデング熱の患者が発生したことを受け、厚生労働省は27日、デング熱の診療マニュアル案を公表した。国立感染症研究所ウイルス第1部の高崎智彦室長が代表を務める研究グループが、厚生労働科学研究の一環としてまとめたもので、海外渡航歴がない患者を診療する際も、「発熱などの症状がある場合は、デング熱を疑う必要性が生じている」とし、所見に注意を払うことを求めている。【新井哉】
デング熱は3―7日の潜伏期間の後、発熱や発疹、頭痛、おう吐などが起き、発熱については、ほぼ全例にみられるという。検査所見では、血小板減少や白血球減少が半数近くの患者に出現。通常、炎症反応の目安となるCRP(C 反応性タンパク)は正常で、上昇しても高い値にならないのが特徴だという。
ウイルスに感染した場合、デング熱を発症する頻度は10―50%と説明。発症すると通常は1週間前後の経過で回復するが、「一部の患者は経過中に出血傾向やショック症状を呈する重症型デングになる」としている。
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