東京女子医科大病院、抗がん剤を院内処方に切り替え―。今年5月、専門メディアが報じたこのスクープで、業界内に衝撃が走った。分業率が7割に迫り、正念場を迎えた医薬分業。調剤薬局の競争が激しさを増す中、さらなる高齢化を見据え、病院側は薬局との連携の在り方を模索している。「外来がん治療認定薬剤師」は今後、“薬薬間”の橋渡し役となるのか。大阪府内の病院の現状を取材した。【敦賀陽平】

薬薬連携の中心的な存在として期待―誕生！がん治療“リエゾン薬剤師”（上） はこちら

　薬局側にとって、薬薬連携を進められない原因は大きく2つある。「やりたいけれど、どうしたらいいのか分からない」という知識の不足。もう一つが、患者の病状を知ることができないという情報の制約だ。

　和泉市にある府中病院は今年7月から、抗がん剤の種類や量などを記載した治療計画書「レジメン」を患者のお薬手帳に添付する新たな試みを始めた。

　同病院では以前から、レジメンの一部をホームページ上で公開していたが、薬局側が閲覧したケースは少なかった。薬局からの疑義照会の際、レジメンを見れば解決していたかもしれない事例もあったという。

　「もう一歩踏み出してお薬手帳まで広げないと、情報がきちんと伝わらないのではないかと思った。有用かどうか反応を見ながら、やり方を検討していきたい」。薬剤部のリーダーで、外来がん治療認定薬剤師の富士谷昌典さんはこう話す。

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