診療報酬調査専門組織・DPC評価分科会の小山信彌分科会長（東邦大医学部教授）は19日、中央社会保険医療協議会（中医協）の総会で、2012年度の診療報酬改定で役割や機能に応じて3分類されたDPC対象病院の病院群について、年々、DPCに参加する病院が増えていることから、「場合によっては、DPCにそぐわない群が出てくる可能性もある」との認識を示した。DPC制度は、医療の標準化や質の向上を目的として始まった経緯があり、今後、現在の病院群がそれらの趣旨に反することになる可能性を示唆したものだ。

　小山分科会長は、「それぞれの群で一番適正な、標準的な治療法がどういうものなのかということは、これから集約、収れんされてくると思う」との見通しを示した上で、前年度並みの診療報酬を保証する「調整係数」が18年度までに、病院群ごとに病院の機能などを評価する「基礎係数」と「機能評価係数2」に置き換わることについては、「ある意味、治療の標準化をしていくことと同意義で考えていただいてよろしい」と述べた。

　その上で、DPCに参加する病院が増えている現状に触れ、「場合によっては、DPCにそぐわない群が出てくる可能性もあるので、病院ごとにその方向（治療の標準化）に向かって努力していくと感じている」と述べた。

　DPCは1日当たりの入院医療費の定額払いで、03年に大学病院を中心に導入がスタート。その後、急性期の入院医療を提供する病院の間で広がり、現在、対象病院は1500施設（約48万床）を超え、一般病床全体の半数以上を占めている。【敦賀陽平】

（残り0字 / 全658字）