国立循環器病研究センター（国循）は5日、心不全による入院後の外来心臓リハビリテーションの実施が医療費の増加を伴わない予後の改善や再入院の減少と関連することを、レセプト情報・特定健診等情報データベース（NDB）を用いた研究で解明したと発表した。外来の心臓リハビリの実施について、「割合は依然として低く、今後増加させていくことが必要であることが示唆された」としている。【松村秀士】

　国循によると、同センター情報利用促進部の金岡幸嗣朗上級研究員らのグループが、2014－19年度に心不全で緊急入院し、かつ入院中に心臓リハビリを受けていた患者を対象に研究を実施。退院後150日以内の外来心臓リハビリの実施の有無で患者を2つのグループに分け、

（残り466字 / 全781字）