日本リハビリテーション病院・施設協会は12日、会員や関係職種向けの研修会で2021年度介護報酬改定の方向性について解説した。リハビリテーション医療関係9団体の要望の取りまとめに当たった近藤国嗣副会長（東京湾岸リハビリテーション病院院長）はその中で、通所リハビリテーション（デイケア）の基本報酬包括化について、「恐らく仕切り直し。データ収集からのスタートだ」との見解を示した。また研修会では、リハビリテーション関係団体としての24年度の診療報酬・介護報酬同時改定に向けた取り組みの方向性も示された。【吉木ちひろ】

　21年度介護報酬改定は、要介護者・要支援者に対する医療保険の維持期・生活期の疾患別リハビリテーションが19年4月に廃止されてから初めての改定。こうした背景から研修会の冒頭で、斉藤正身会長（医療法人真正会霞ヶ関南病院理事長）は、協会として「この改定で介護におけるリハビリテーションの在り方を、ある意味ドラスティックに改正できないだろうかということを目指していた」が、結果として「コロナ禍もあって大きな変更は先送りになりそう」と見解を示した。

　その上で、24年度の診療報酬・介護報酬同時改定に向けてリハビリテーションのプロセスや体制整備の重要性、高齢者や障害者にとってあるべき姿について、「実践や取り組みを認めてもらえるような結果、エビデンスとして世間に示していくことを始めていかなければならない」と呼び掛けた。

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