日本医師会総合政策研究機構が全国の20歳以上の男女を対象に7月に実施した医療に関する意識調査の結果、新型コロナウイルス感染症が拡大した4－5月に受診の必要があったが対面での受診を控えた人は14.6％あった中で、オンライン診療または電話診療を受けた人は2.5％にとどまったが、今後オンライン診療（電話診療を除く）を受けたい人は38.1％に達していることが分かった。特に、20－44歳では55.2％と半数を超えており、IT化の進展に伴い、オンライン診療の需要も高まることになりそうだ。【ライター　設楽幸雄】

　日医総研の「日本の医療に関する意識調査」は、全国の20歳以上の男女を対象に層化無作為抽出し、面接員による個別面接調査で回答を求めている。第3回調査以降は3年ごとに実施し、今回は第7回調査。1,212人を対象に7月に実施した。

　4－5月に受診の必要があった562人で、「以前と同様に対面で受診した」は79.4％だった。一方、「対面での受診を控えた」は14.6％、「オンライン診療または電話診療を受けた」は2.5％、「その他」8.9％、「わからない」1.1％となった。複数回答のため、合計は100％を超える。

　オンライン診療または電話診療を受けた人のうち、スマートフォン、タブレット、パソコンなどを用いたオンライン診療を受けた人は5分の1と少ない。

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