国立がん研究センター（国がん）は29日、「有効性評価に基づく子宮頸がん検診ガイドライン」を更新し、HPV（ヒトパピローマウイルス）検査の単独法も推奨することを追記した。その方法での対象は30歳から60歳までの女性で、検診の間隔は5年を推奨。検体の採取は原則として医師が行うことも書き加えた。また、HPV検査は判定結果ごとの診療アルゴリズムが国内で確定されていないため、「検診としての導入にはその構築が必要」と指摘している。【松村秀士】

　HPV検査は、子宮頸部から細胞を採取してHPV－DNAを検出することで、子宮頸がんの発症に関与するとされているHPVに感染しているかどうかを調べる検査。

　同検査での浸潤がん罹患率減少効果に関する科学的な根拠が認められたことから、国がんは、死亡率減少効果といった検診の利益と、偽陰性・偽陽性率や過剰診断、受診者の心理的・身体的な負担などの不利益とのバランスを考慮した上で、HPV検査単独法も「推奨」と同ガイドラインに明記した。

　国がんは、「HPV検査のメリットは検診間隔を5年に拡大させることであり、検診間隔の順守が重要」と強調。検体の採取は原則、医師が行うよう求めている。

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