薬局を含む医療機関で作成が義務付けられている「医薬品の安全使用のための業務に関する手順書」について、厚生労働省の研究班は作成マニュアルを改訂した。2007年に手順書の作成が義務付けられて以降の環境変化への対応として、後発品を採用する際に留意すべき事項やポリファーマシーの問題への配慮などが盛り込まれている。厚労省は都道府県などに事務連絡を出し、改訂版のマニュアルを参考に各医療機関の業務手順書を見直すよう呼び掛けている。【吉木ちひろ】


　改訂版のマニュアルでは、医薬品の採用について手順書で定めることが望ましい事項として、▽採用医薬品の選定▽採用医薬品情報の作成・提供―を挙げ、解説に「一般名処方の推進が行われているが、その際のリスクに関しても十分に検討...