急性期大病院の多くがDPC病院となっている中、7対1入院基本料はDPC病院による算定が8割を超え、出来高病院は2割を切ったことが分かった。10対1ではDPC病院が4割を超えた程度だが、出来高病院による算定回数の大幅減が続いており、DPC病院の算定が5割を超える時が近づいている。【ライター　設楽幸雄】

　厚生労働省の社会医療診療行為別統計によると、出来高病院の入院基本料の算定はDPC制度が導入された03年から減少が続いている。急性期大病院を中心にDPCへの移行が始まったことに伴う現象だ。

　7対1入院基本料は06年度診療報酬改定で新設された。そのころはまだDPC病院の数は少なく、入院基本料算定の多くを出来高病院が占めていたとみられるが、7対1が新設された当初、出来高病院による算定は63万回程度と少なかった。

　出来高病院による7対1の算定は2年後の08年に一気に4.4倍の279万回に増えた。出来高病院からDPC病院への移行はこの間にも進んでいるが、それでも出来高病院の7対1の算定が4.4倍に跳ね上がったのは、この2年で7対1の届け出と算定がいかに急激に進んだかを物語っている。

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