日本産科婦人科学会は、「大規模災害対策情報システム」を開発したと発表した。被災地の施設は被災情報、被災地以外の施設は母体・新生児の受け入れ情報をそれぞれ入力し、インターネット上で被災地と支援側の情報共有を図る。【新井哉】


　このシステムは、震度6強の地震や津波、広域水害といった「大規模広域災害」の発生で複数の産婦人科施設が被災した場合を想定したもので、同学会のホームページのバナーをクリックしてアクセスすると、同学会の災害本部や小児周産...