2－3日に開催され、オンラインで配信された日本慢性期医療学会では、2040年における日本の医療提供体制をテーマにディベートが行われた。座長の産業医科大医学部の松田晋哉教授が、「地域医療構想の議論をする上で一番大事なのはポストアキュートの議論」と投げ掛け、各病院団体などの代表者らが意見を交わした。【吉木ちひろ】

　座長は松田教授と日本慢性期医療協会（日慢協）の池端幸彦副会長が務めた。シンポジストは、福島靖正氏（厚生労働省医務技監）、武久洋三氏（日慢協会長）、江澤和彦氏（日本医師会常任理事）、小熊豊氏（全国自治体病院協議会会長）、猪口雄二氏（全日本病院協会会長）、斉藤正身氏（日本リハビリテーション病院・施設協会会長）、仲井培雄氏（地域包括ケア病棟協会会長）。

　シンポジウムでは松田氏が議論に先立ち、今後予測される人口構造の変化とそれに伴う傷病構造の変化などについてデータ分析を交えながら説明した。その上で、高齢化の進展によって入院・外来にかかわらず、「医療はケアミックスが基本」になることを指摘。急性期から慢性期医療といった病床機能別に見たニーズをはじめ、複数の疾患、在宅生活や施設入所までのサポートといった1人の患者が抱える複合的なニーズやその地域差を踏まえて、必要な地域医療の提供体制について問い掛けた。

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