日本病院会は、2500の会員病院を対象に、精神科医療への取り組みの現状と今後に対する考え方を調査している。精神科医の常勤は、一般科との連携により病院医療の質の向上に寄与するとの考えからだ。診療報酬では、総合入院体制加算や精神科リエゾンチーム加算などで精神科医療への対応が要件とされ、一定の評価が得られているが「不十分」だとし、加算の適正な評価や診療報酬上の配慮についての提言につなげる。【ライター　設楽幸雄】

　調査は、一般病院での精神科医の必要性と期待される役割を明確にし、精神科と他科との連携について、より具体的な議論を進めることを目指す。
　そのため、単科の精神科病院や病院勤務の精神科医を対象としたこれまでの調査とは違い、病院の管理者を対象としている。これは初の試みではないかという。回答者も、「施設の基本的事項」は事務部門、「病院精神科医療について」の各項目は病院管理者と指定した。

　基本的事項では、病床数や開設主体、DPCへの対応状況に加えて、関連する加算の算定状況を聞く。
　入院基本料等加算では、▽総合入院体制加算▽精神科身体合併症管理加算▽精神科リエゾンチーム加算▽強度行動障害入院医療管理加算▽重度アルコール依存症医療管理加算▽摂食障害入院医療管理加算▽認知症ケア加算▽精神疾患診療体制加算▽精神科急性期医師配置加算2▽地域医療体制確保加算－の算定の有無。
　医学管理料では、▽ハイリスク妊産婦入院医療管理加算▽依存症集団療法－の算定の有無を聞く。

（残り737字 / 全1361字）