医師の転職支援事業を行っている株式会社キャリアブレインとのタイアップ企画、「医師・キャリア考」。第2回のテーマは在宅医療です。
　
　急ピッチで進行する少子高齢化と国策の後押しで、日々存在感を増している在宅医療ですが、近い将来、医師の「失業時代」がやってくる可能性があることを思えば、一人ひとりの医師にとっても、今のうちにこの分野を知り、この分野とかかわっておくことは重要です。 　今回は、忙しい急性期の医師でも在宅医療に取り組めるノウハウを紹介します。

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■今後も続く国策での在宅重視 　この4月の診療報酬改定で、急性期病院の平均在院日数をさらに短縮する改定が行われました。この改定に込められた国からのメッセージは、「患者さんを少しでも早く退院させ、地域社会に戻すように」といったところでしょう。さらに、単に患者さんの退院をせかすだけでなく、地域に帰った元患者の生活を支えるため、在宅医療を丁寧に評価する改定も行われました。 　国は、重度な要介護状態となっても 住み慣れた地域で自分らしい暮らしを人生の最後まで続けることができるよう、「地域包括ケアシステム」の構築を基本政策として掲げています。ですので、今後の改定でも在宅重視の流れは続くでしょう。急性期病院に勤務している先生方でも、在宅医療を全く意識しないわけにはいかない時代が到来しているのです。 ■2030年には、医師が失業する時代に？ 　そんな中、厚生労働省は今年3月、医師の「失業時代」の到来を暗示するような予測を発表しました。 　深刻な医師不足が続く今、「失業時代」到来といわれても、腑に落ちないかもしれません。しかし、人口が減り続ける一方、医学部の定員増によって医師は増え続けていることを思えば、いつか医師が余ってしまう状況が生じても不思議ではありません。実際、厚労省が出した推計値では、2030年前後には医師の需給が均衡し、その後は医師余りの状況に突入する可能性があるとしています＝グラフ＝。 　2030年といえば、ほんの14年後。つまり、今、医療現場で働かれている先生方も、近い将来に医師余りの状況下で働く可能性があるわけです。 　もちろん、推計通りの未来が訪れると決まっているわけではありません。ただし、その可能性が否定できない以上、「医師余りの中でも選ばれる医師」になるための自己研さんは必要でしょう。そして、社会のニーズに応じて自身のスキルを高めるという意味では、在宅医療を経験することは非常に有効です。 ■非常勤で在宅を兼務するという選択肢 　しかし、専門分野をお持ちの先生が、その分野を捨てて在宅医療に身を投じることは、なかなか難しいでしょう。 　そこで考えられるのが、非常勤で週のうち何日かを在宅医療の仕事に割き、経験を積むという方法です。実際、キャリアブレインでも、こうしたご要望を頂くことが増えてきました。 　このやり方で在宅医療に従事されている先生にお話をお聞きすると、「自分の専門分野に在宅医療の観点を入れることで、患者の退院後も踏まえた処置を心掛けるようになった。スキルアップの手応えを感じている」とおっしゃられています。 ■さまざまなスタイルがある在宅医療の現場
　
　さらに、在宅医療にかかわる求人は、年々増えています。ただし、一言で「在宅医療」と言っても、「個人宅への訪問なのか」「施設への訪問なのか」によって大きく違いがあります。 　また、訪問の同行者についても「ドライバーがいるのか」「看護師は同行するのか」などの違いにより、仕事の大変さは変わります。 　病院やクリニックごとにカラーがあり、先生のスキルや経験によって合う施設、合わない施設が違ってくるということも考慮する必要があります。
　
　もし、非常勤での在宅医療勤務にご興味がありましたら、以下までお問い合わせください。豊富にそろえた求人で、先生に合ったお仕事をご案内いたします。 非常勤在宅医療に関するお問い合わせは こちら
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