2022年度報酬改定をふまえて考える、これからの薬局の”生きる”道
- ■ 日時
- 2022年4月16日(土)13:00~16:10
- ■ 場所
- オンライン配信
- ■ 対象者
- 薬局経営者、薬局経営に携わる方
- ■ 受講料
- 一般価格:9,900円 (税込) 会員価格:5,500円 (税込) 無料
当セミナーは開催終了しました。
趣旨説明
※ご受講料のお支払い完了後、受講URLをご案内いたします。
4月15日・16日にお振込みいただく場合、
お振込明細等、お振込みの証拠となるもののデータ・写真を
メールでお送りいただきますようお願いいたします。
(送付先:seminar@cb-hd.co.jp)
その確認をもってお申込み完了といたします。
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2022年度報酬改定により、
地域包括ケアシステム構築に向けた
薬局・薬剤師の機能再構築は最終局面を迎えます。
調剤や薬の配達だけにとどまらない
サービスへのシフトを進めてきた薬局には、
取り組みが評価される流れに。
そうでない薬局にとっては、
今なおとらわれている「調剤薬局」の枠組みから脱却し、
本格的な経営見直しを進めるほかない改定になるでしょう。
本セミナーでは、2022年度報酬改定をふまえ、
具体的なポイントはもちろん、全体のメッセージを読み解き、
それらが示唆するこれからの薬局のあり方を解説します。
改定の個別項目の対策だけでなく、
さらにその先を見据えて
薬局や事業の”生き方”を考える薬局経営者のための企画です。
プログラム
13:00 開演
13:00~14:30 第一部講演(90分)
「2022年度報酬改定がこれからの薬局経営に示唆するもの(仮)」
講師:狭間研至 氏(株式会社ファルメディコ 代表取締役社長)
14:30~14:40 休憩(10分)
14:40~15:25 第二部講演(45分)
「HYUGAが考える、地域包括ケアシステムにおいて薬局が担うもの(仮)」
講師:黒木哲史 氏(HYUGA PRIMARY CARE株式会社 代表取締役社長)
15:25~15:55 第三部トークセッション(30分)
「これからの薬局の“生きる”道(仮)」
スピーカー
・狭間研至 氏(株式会社ファルメディコ 代表取締役社長)
・黒木哲史 氏(HYUGA PRIMARY CARE株式会社 代表取締役社長)
モデレーター
・藤本進(株式会社CBコンサルティング 代表取締役)
15:55~16:10 質疑応答(15分)
講師説明
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狭間 研至(はざま・けんじ)氏 |ファルメディコ株式会社 代表取締役社長、一般社団法人日本在宅薬学会 理事長、医療法人嘉健会 思温病院 院長、医師、医学博士
1995年大阪大学医学部卒業後、大阪大学医学部付属病院,
大阪府立病院(現 大阪急性期・総合医療センター)宝塚市立病院で外科・呼吸器外科診療に従事。2000年大阪大学大学院医学系研究科臓器制御外科にて異種移植をテーマとした研究および臨床業務に携わる。2004年同修了後、現職。 医師、医学博士、一般社団法人 日本外科学会 認定登録医。 現在は、地域医療の現場で医師として診療も行うとともに、一般社団法人 薬剤師あゆみの会・一般社団法人 日本在宅薬学会の理事長として薬剤師生涯教育に、多数の大学薬学部での非常勤講師として薬学教育にも携わっている。
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黒木 哲史(くろぎ・てつじ)氏 |HYUGA PRIMARY CARE 株式会社 代表取締役社長、薬剤師
2001年第一薬科大学薬学部卒業。調剤薬局や製薬企業勤務を経て、2007年11月Hyuga Pharmacy(現 HYUGA PRIMARY CARE 株式会社)を設立。地域包括ケアシステムにおける薬局・薬剤師の役割に早くから注目し、在宅訪問薬局の草分け的存在とされる。現在は福岡県をはじめ九州・関東に36店舗を運営。「24時間365日対応の医療介護が自宅で安心して受けられる社会を」との強い想いから、在宅訪問薬局の運営支援や介護施設紹介事業、医療・介護ICT事業などにも力を注いでいる。21年12月東証マザーズに新規上場。
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藤本 進(ふじもと・すすむ)|株式会社CBコンサルティング 代表取締役
1979年東京生まれ。中央大学商学部経営学科卒業後、ベンチャー企業(通信・OA機器販売会社)を経て2007年に株式会社キャリアブレインに入社。東日本統括マネージャー、営業部門教育担当を歴任。2016年には、厚生労働省委託事業「介護分野における人材確保のための雇用管理推進事業(中四国ブロック)」を受託。事務局長として、中四国ブロックの人材定着のための調査を行い、普及活動を行う。2017年に株式会社CBコンサルティング代表取締役就任。現在は、薬局M&A仲介・開業支援や新規事業構築支援、経営支援などのサービスを提供している。
共催
株式会社CBホールディングス
株式会社CBコンサルティング
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(1)受講者が、反社会的勢力(暴力団、暴力団員、暴力団関係者、暴力団関係団体、関係者、その他反社会的勢力、公共の福祉に反する活動を行う団体、及びその行為者などをいう)である場合又はあった場合、反社会的勢力を利用している場合又は利用していた場合、実質的に経営に関与している者が反社会的勢力である場合又はあった場合には、本申込みを直ちに解除することができます。
(2)前項に基づき、株式会社CBホールディングスが本申込を一方的に解除しても、相手方への損害賠償責任を一切負担しないこととします。
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