【アーカイブ配信】医師の働き方改革を実現するには?事例に学ぶタスク・シフト/シェアの進め方
- ■ 日時
- 配信期限:2021年09月30日 18:00
- ■ 場所
- アーカイブ配信(各自、講演動画をご覧ください)
- ■ 対象者
- 医療業界 経営者・人事関係者、医療業界に関わる方
- ■ 受講料
- 一般価格:11,000円 (税込) 会員価格:7,700円 (税込)
当セミナーは開催終了しました。
趣旨説明
※本セミナーは2021年3月24日の講演のアーカイブ配信になります。
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2024年4月からの『医師の時間外労働の上限規制』適用が目前に迫っています。
一方、全国の病院勤務医のうちの半数近くは、
年間残業時間が原則的な上限ラインである960時間(いわゆるA水準)を上回っており(2019年3月時点)、医療現場での働き方改革が真に実現できるのか、疑問視されているのが現状です。
※参考:第20回・第21回「医師の働き方改革に関する検討会」資料
https://www.mhlw.go.jp/content/10800000/000489071.pdf
慢性的な人員不足に医師1人ひとりが勤務時間を増やすことで対応してきた医療機関は、どう対策を講じればよいでしょうか。
当直医などを大学からの派遣や非常勤に頼ってきた病院は、どのように体制を組み直しますか。
そして、医師をはじめとする職員の理解や協力を得て取り組みを浸透させるためには、いったい何が必要なのでしょう。
本セミナーでは、
医療過疎地域にある急性期病院でいち早く「医師の働き方改革」に取り組んだ、
佐藤文彦氏(Basical Health産業医事務所 代表/元 順天堂大学医学部内科・代謝内分泌学講座 准教授)を講師に招き、何から着手すべきなのか、どのように医師・現場職員を巻き込み業務改善を進めればよいのか、
自院で「医師の働き方改革」を進めるためのノウハウを解説いたします。
― 予定するトピックス ―
・厚生労働省が考える「医師の働き方改革」について
・医療過疎地域の急性期病院にて、
医局員全員の残業をゼロにした「医師の働き方改革」の取り組みについて
・「医師の働き方改革」を推し進めている病院・病院長へのアンケート・インタビュー調査結果紹介
・自病院で「医師の働き方改革」を如何に行っていくべきか(補助金申請についても含む)
・質疑応答
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※配信期間中、何度でも見ることができます。
※アーカイブ配信では、配布資料はございません。
■アーカイブ配信のお申込み・閲覧方法
・本ページ上段「お申込み」ボタンをクリックしてください
・必要事項をご入力のうえお申込みください
・ご案内に従って、受講料をお支払いください
・講演動画の閲覧URLをメールでご案内します
・インターネット環境の整った場所でご覧ください
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プログラム
動画時間 約2時間20分
1. なぜ「医師の働き方改革」が必要なのか?
2. 順天堂大学静岡病院糖尿病内科での取り組み事例
3. 「様々な医療機関でのコーチングの取り組み」アンケート調査
4. 自病院で、実践していくために
5. 質疑応答
講師説明
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佐藤 文彦(さとう・ふみひこ)氏 | Basical Health産業医事務所 代表
日本糖尿病学会専門医・研修指導医、日本肥満学会専門医、日本医師会認定産業医、日本医師会認定健康スポーツ医、日本コーチ協会認定メディカルコーチ。
1998年順天堂大学医学部卒業後、順天堂大学 代謝内分泌学 助教、順天堂大学大学院 内科・代謝内分泌学専攻博士課程 卒業などを経て、2012年に順天堂大学附属静岡病院 糖尿病・内分泌内科 科長(兼 准教授)に就任。同院でコーチングの手法を活用し「医師の働き方改革」に着手。2016年から日本IBM株式会社にて専属産業医を務めた後、2018年に独立。現在、健康保険組合やその関連企業での健康増進・予防医療などのコンサルタント業務を行いながら、糖尿病専門の外来診療、嘱託産業医としても活動する。今年度より、厚生労働省医政局委託事業「医療従事者勤務環境改善のための助言及び調査業務」委員会の委員に就任し、日本中の医師が安定的に病院で働き続けられる環境作りを進めている。
主催
株式会社CBホールディングス
お申込み方法
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2.受講料お支払い完了後、弊社より受講票(受講URL)をメールでお送りいたします。
(受講料お支払い完了後3営業日経っても受講票が届かない場合は、恐れ入りますがこちらまでご連絡ください)
【注意事項】
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(1)オンライン(インターネット配信)にて受講いただくセミナーです。
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3.反社会的勢力の排除
(1)受講者が、反社会的勢力(暴力団、暴力団員、暴力団関係者、暴力団関係団体、関係者、その他反社会的勢力、公共の福祉に反する活動を行う団体、及びその行為者などをいう)である場合又はあった場合、反社会的勢力を利用している場合又は利用していた場合、実質的に経営に関与している者が反社会的勢力である場合又はあった場合には、本申込みを直ちに解除することができます。
(2)前項に基づき、株式会社CBホールディングスが本申込を一方的に解除しても、相手方への損害賠償責任を一切負担しないこととします。
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