【株式会社MMオフィス代表取締役　工藤高】

■急性期では病床利用率が高くても、病床回転率が低いのは大問題

　前々回は「大学病院本院間のばらつき」を、前回は「大学病院本院に患者が奪われていないか」を検証した。これらから見えてきたのは、教育研究機関の役割も持つ大学病院本院が経営を軽視できない厳しい時代になったことだ。
　しかし、大学病院本院が経営の視点で二次救急や軽度な症状の短期入院患者数を充実させることは、大きな代償を伴う。二次医療圏内において病院機能分化があいまいになることで、地域の中小病院は入院患者を奪われてしまう。その結果、“地域医療生態系”で小回りが利く中小病院の経営悪化を招いてしまうことは、十分考えられるシナリオである。

　これは大学病院を地域の「中核的大病院」に置き換えても通じる話だ。病床機能報告制度を基にして地域医療ビジョンを策定し、病院機能分化を明確にしていこうという流れの中で、各病院では経営管理指標を明確に定める重要性が高まっている。ただし、急性期の病院経営管理者の中には、単に病床利用率が高ければ満足という方もいまだに多い。もちろん、病床回転率が高くて病床利用率が高いのならば理想的である。だが、病床回転率が低くて、病床利用率が高いことは、同じサービス業の居酒屋ならば、ビール1本、おしんこ1品で客単価1000円にも満たないお客さんが、18時の開店から24時の閉店までずっと席を占拠している状態と言えよう。
　軽症患者や社会的入院患者で長期にベッドを埋めようとすると、一方で悪くなるのは、平均在院日数だけではなく、「重症度、医療・看護必要度」「DPCの効率性係数」である。これからは複数の経営指標を総合的にとらえる必要がある。
　今回は具体的な事例として、ベッドを化学療法患者で埋めるのか、手術患者で埋めるのかについて、9月に発表された2013年度DPC公開データに基づいて考えてみたい。
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次回配信は、10月22日5：00を予定しています

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